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過去問の解答例

宝塚大学 小論文の過去問(2026年度)解答例と解説

約12分で読めます

宝塚大学看護学部の2026年度総合型選抜(主体性評価)2期の小論文を解説します。SNSが関係する消費生活相談件数のグラフを読み、年齢層別の特徴と要因を説明する問題と、SNS広告のトラブルを避けるための利用者の対策を述べる問題(各400字以内)です。出題の意図の要旨、構成メモ、解答例をまとめました。

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宝塚大学看護学部(大阪梅田キャンパス)の、2026年度 総合型選抜(主体性評価)2期の小論文を取り上げます。SNSが関係する消費生活相談件数のグラフを読み取る問題と、SNS広告をめぐるトラブルへの対策を述べる問題の2問で、どちらも400字以内です。

問題・解答例・出題の意図は、大学の看護学部入試サイトの「過去問題・出題の意図」のページで公開されています(問題/解答例/出題の意図、いずれもPDF)。大学は入試問題の無断転載を禁じているので、この記事では問題の形と要旨だけを書きます。原文は大学のPDFで読んでください。

問題の概要

項目 内容
入試 2026年度 総合型選抜(主体性評価)2期
学部・学科 看護学部 看護学科
試験時間 問題のPDFには書かれていません(2027年度の入試情報では60分)
字数 問題1・問題2とも400字以内
設問の数 2問
課題文 なし
資料 棒グラフ1点(SNSが関係する消費生活相談件数の推移、2022〜2024年、年齢層別の内訳つき)と、消費者庁の対応状況の表(『令和7年版 消費者白書』による)

資料の要点:グラフは、SNSが関係する全国の消費生活相談件数を年ごとに積み上げたものです。総数は2022年が61,155件、2023年が81,049件、2024年が86,396件です。内訳は20歳未満から70歳以上までの年齢層と無回答に分かれています。参考の表には、SNSをきっかけにした事案への消費者庁の対応が2件載っています。ダイエット食品などの通信販売業者への行政処分(誇大広告や、申し込みの最終確認画面の表示の違反など)と、SNS広告から高額な参加費用を払わせる「タスク副業」への注意喚起です。

問題1の要旨:相談件数の総数の推移と、年齢層別の推移を読み取り、その特徴と背後にある要因を説明する(400字以内)。

問題2の要旨:SNS上の広告をめぐって消費生活のトラブルが起きている。トラブルを避けるために、SNS利用者が自分でどんな対策をとればよいかを説明する(400字以内)。その際、多くの広告が利用者の閲覧履歴を広告企業が追跡・分析したうえで表示されているという現状を踏まえること。

2027年度の総合型選抜(主体性評価)2期では、小論文60分・100点、ヒアリング100点、出願書類100点の300点満点です(宝塚大学の総合型選抜の記事による)。60分で400字を2問なので、1問25分前後で書き切る計算になります。

出題の意図

大学は、この問題の「出題の意図」と「解答例」を公開しています。出題の意図の要旨は次のとおりです。

  • 看護学部のアドミッション・ポリシーのうち、①知識・理解、②思考・判断、⑥表現に当てはまるかを見る問題
  • ①について:高校の家庭科や公民科で学ぶ、消費生活の問題についての基礎知識が身についているか
  • ②について:問題1では、相談件数が増えた要因を、特に高年齢層の置かれた状況に着目して考えること。問題2では、SNS広告のトラブルが起きる背景を広告表示の仕組みと結びつけて説明し、利用者がとるべき対策まで考えること
  • ⑥について:400字という少ない字数で説得力のある論述をすること。伝えたい内容を絞り込むことが大切

大学の解答例も公開されています。問題1は、総数の増加と、50歳代以上(特に60歳代・70歳以上)の増加を読み取り、高年齢層がSNSに触れる機会の増加、デジタル環境への不慣れ、資産を持つ人が多いこと、を要因に挙げる内容です。問題2は、広告表示の仕組みを理解して「見られている」自覚を持つこと、購入前に冷静に判断すること、情報リテラシーを高めることを挙げています。この記事の解答例は、大学の解答例とは別に書き下ろしたものです。

設問の読み方

問題1は「特徴」と「要因」の二本立てです。

  • 総数と年齢層別の両方を読み取ります。総数の増加だけを書いて終わると、設問の半分が抜けます
  • 年齢層別では、変化の大きい層と小さい層を対比させます。グラフでは、50歳代・60歳代・70歳以上が大きく増え、40歳代以下は大きく変わっていません
  • 数字は倍率や割合に直すと特徴がはっきりします(60歳代は約2.1倍、70歳以上は約2.6倍など)。ただし数字を並べすぎると、要因を書く字数がなくなります
  • 「要因」は、出題の意図のとおり高年齢層の置かれた状況から考えます。グラフに書かれていないことなので、「〜と考えられる」と推測の形で書きます

問題2は条件つきの提案です。

  • 対策の主語は「SNS利用者」です。国の規制やプラットフォーム事業者の取り組みを中心に書くと、設問からずれます
  • 「閲覧履歴が追跡・分析されて広告が表示されている」現状を踏まえることが条件です。この仕組みに一度も触れない答案は、条件を満たしていません
  • 対策は2つ程度に絞ります。400字で4つも5つも挙げると、どれも一言で終わってしまいます

構成メモ

60分で2問なので、それぞれ構成5分、執筆15〜20分が目安です(資料型小論文のグラフの読み方、時間配分の考え方)。

問題1(2段落)

  • 第1段落(約190字):特徴
    • 総数:約6.1万件 → 約8.6万件(約1.4倍)
    • 40歳代以下は大きな変化なし ⇔ 50歳代以上が大きく増加(60歳代約2.1倍、70歳以上約2.6倍)
    • 増加分の大半が50歳代以上、割合も約4割 → 5割強
  • 第2段落(約190字):要因(推測として)
    • SNSを使う中高年の増加
    • 広告や勧誘の手口への不慣れ
    • 資産を持つ人が多く、狙われやすい

問題2(3段落)

  • 第1段落(約120字):広告表示の仕組み(閲覧履歴の分析)と、それを自覚することの意味
  • 第2段落(約210字):対策2つ
    • すぐに買わない(販売元・条件を確かめ、時間をおく)
    • 広告の信頼性を自分で確かめる(公式の情報、相談先)
  • 第3段落(約60字):補足の対策を一言

解答例

以下は、この記事のために書き下ろした解答例です。大学が公表した解答例ではありません。数字はグラフの値から計算したものです。

問題1

SNSが関係する消費生活相談の総数は、2022年の約6.1万件から2024年の約8.6万件へと、2年で約1.4倍に増えた。年齢層別に見ると、40歳代以下は年による増減はあるものの大きな変化はない。一方、50歳代以上は大きく増え、特に60歳代は約2.1倍、70歳以上は約2.6倍になった。総数の増加分の8割余りを50歳代以上が占め、総数に占める割合も約4割から5割強へ高まった。

背景には、まずスマートフォンの普及により、中高年層もSNSを日常的に使うようになったことがあると考えられる。利用者が増えれば、トラブルに巻き込まれる人も増える。次に、この世代は若い世代に比べてネット上の広告や勧誘の手口に慣れておらず、誇大な広告や「簡単に稼げる」という誘いを見抜きにくい。さらに、貯蓄などの資産を持つ人が多く、悪質な事業者に狙われやすいことも要因だろう。

(373字。改行と空白は数えていません。原稿用紙では段落の頭の1マスが2つ加わって375マスになり、400字以内に収まります)

問題2

SNS上の広告の多くは、閲覧履歴をもとに、利用者が関心を持ちそうな商品を選んで表示されている。何度も目にする広告は、自分に必要だから現れるのではなく、自分の関心が分析された結果として現れているにすぎない。利用者はまず、この仕組みを自覚する必要がある。

そのうえで、二つの対策を講じたい。一つ目は、広告を見てすぐに買わないことである。気になる商品があっても、販売元の名称や連絡先、定期購入かどうかなどの条件を確かめ、時間をおいてから判断する。二つ目は、広告の信頼性を自分で確かめることである。有名人の写真や「必ずもうかる」という言葉は、内容の正しさを保証しない。公式の情報と照らし合わせたり、家族や消費生活センターに相談したりする習慣を持てば、被害を防ぎやすくなる。

あわせて、広告の表示に関する設定を見直し、自分の情報がどう使われているかを知ることも、広告と距離を保つ方法になる。

(388字。改行と空白は数えていません。原稿用紙では段落の頭の1マスが3つ加わって391マスになり、400字以内に収まります)

解説

問題1の第1段落は「特徴」です。 まず総数の変化を1文で書き、次に年齢層別の変化を「変わらない層」と「増えた層」の対比で示しました。「40歳代以下は大きな変化はない」と先に書くことで、50歳代以上の増加が際立ちます。最後の1文の「増加分の8割余り」と「約4割から5割強」は、グラフの値から計算したものです(50歳代以上の合計は2022年が24,042件、2024年が45,171件)。こうした計算した数字を1つか2つ入れると、読み取りが正確だと伝わります。

第2段落は「要因」です。 出題の意図が「高年齢層の置かれた状況に着目」と書いているので、要因は3つとも中高年層の事情にしました。①SNSを使う人が増えた(機会の増加)、②手口に慣れていない(見抜く力)、③資産を持つ人が多い(狙われる理由)と、性質の違う要因を1つずつ挙げています。どれもグラフには書かれていないので、「考えられる」「要因だろう」と推測の形にしました。参考の表にある「誇大広告」「タスク副業」は、②の具体例として使っています。

問題2の第1段落は、設問の条件への答えです。 「閲覧履歴が分析されて広告が表示される」という現状を、「何度も目にする広告は、自分に必要だから現れるのではない」と、利用者にとっての意味に言い換えました。これが、続く対策の土台になります。

第2段落の対策は、2つに絞りました。 1つ目(すぐに買わない)は、関心に合わせて広告が出るという仕組みへの対策です。2つ目(信頼性を確かめる)は、悪意のある広告への対策です。参考の表の「最終確認画面の表示義務違反」を念頭に、「定期購入かどうかなどの条件を確かめる」と書きました。どちらも、利用者が自分でできることになっています。

第3段落は短い補足です。 閲覧履歴の仕組みに戻って結ぶことで、設問の条件を最後にもう一度押さえています。

別の切り口で書くなら、次のような方向もあります。

  • 問題1の要因に、「家族と離れて暮らす高齢者は、購入前に相談できる相手が身近にいない」という孤立の視点を加える(看護学部らしく、高齢者の生活全体に目を向けた書き方になります)
  • 問題2で、「自分が被害を防ぐ」だけでなく、家族の高齢者に注意を呼びかけることを対策の一つにする(問題1とのつながりが生まれます)

よくある失敗

  1. 問題1で総数の変化しか書かない。設問は「年齢層別の相談件数の推移」も読み取るよう求めています。
  2. 数字を並べるだけで、要因がない。グラフの数字を年ごと・年齢層ごとに書き写すと、それだけで400字が埋まってしまいます。特徴は大きな変化に絞ります。
  3. 要因を断定する。グラフからわかるのは件数の変化だけです。中高年層の事情は「考えられる」と推測の形で書きます。
  4. 問題2で閲覧履歴の仕組みに触れない。「怪しい広告に気をつける」だけでは、設問の条件(現状を踏まえる)を満たしません。
  5. 問題2の主語が国や企業になる。設問は「SNS利用者は自らどのような対策を講じたらよいか」です。規制の話を書くなら、一言にとどめます。

この大学の対策

宝塚大学看護学部の総合型選抜(主体性評価・知識技能評価)の日程、配点、学びの履歴と志望理由書の書き方は、宝塚大学の総合型選抜の記事にまとめています。

ほかの問題も、同じ「過去問題・出題の意図」のページに載っています。

  • 総合型選抜(主体性評価)3期の小論文:2024年と1920年の人口ピラミッドを比べ、形が変わった要因に触れながら読み取れることをまとめる問題と、こども家庭庁の発足の背景にある社会問題(少子化)の解決策を論じる問題(どちらも400字以内)。解答例と出題の意図もあります
  • 総合型選抜(知識技能評価)・学校推薦型選抜:基礎適性検査(数学・英語・国語)とグループ討論の論題
  • 一般選抜:英語・国語・生物・数学

2期・3期とも、グラフを読む問題 → それにつながる社会問題への対策を述べる問題という同じ形です。テーマは看護に直接ではなく、家庭科や公民科で学ぶ社会の問題から出ています。消費者問題、少子高齢化、情報リテラシーなどを、グラフつきで考える練習をしておきます(少子高齢化のテーマ、消費社会のテーマ、情報リテラシーのテーマ)。

まとめ

  • 宝塚大学看護学部の2026年度 総合型選抜(主体性評価)2期の小論文は、SNSが関係する消費生活相談のグラフを読む問題と、SNS広告のトラブルへの利用者の対策を述べる問題(各400字以内)
  • 大学は解答例と出題の意図を公開しており、問題1では高年齢層の置かれた状況に着目することが求められている
  • 問題1は、変化の大きい層と小さい層を対比させ、計算した数字を1〜2個入れて特徴を示す
  • 問題2は、閲覧履歴を使った広告表示の仕組みに必ず触れ、利用者が自分でできる対策を2つに絞る
  • 60分で2問なので、1問25分前後で書き切る練習をする
添削1万枚以上の小論文講師が、直接指導。総合型選抜・学校推薦型選抜の小論文対策に。オンライン個別授業、1回60分・11,000円。授業のご案内を見る

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